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確定申告しながら医療保険はやっぱり必要ないな、と思った瞬間【保険不要論】

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(あくまで個人の経験から書いているものですので保険の判断は自身でお願いします)

去年自転車から店頭して骨盤を骨折して入院しました。

骨折が完治した後に、さらに細菌感染してしまいもう1週間入院することになりました。

結果的に4月に4日、5月に9日間入院したことによってなんと医療費を20万円も払うことになってしまい散々な春でした。

そして確定申告をして医療費明細を見ながらしみじみとこんなこともあったな~と思って見ていたら、改めて医療保険っていらないなあと思った話を今日はしようと思います。

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健保組合には高額医療費制度や一部負担還元金制度がある

 あなたが企業に所属していて健康保険組合に入っていたら多くの組合では高額医療費制度や一部負担還元金制度(以下まとめて「還元金の制度」)があると思います。

これは月ごとに一定以上の金額が医療費としてかかった場合は、一部を健保組合が負担してくれる制度です。

これは個人3割負担を超えて健保組合が負担してくれるもので、私が入っている関東IT健保組合では2万円を超える治療費については健保組合が負担してくれるという驚きの制度です。

ただし、注意が必要で差額ベッド代や食事代は負担の対象からはずれますのでこれは自分で負担する必要があります。また、企業ごとに自己負担額の上限が違います。

とは言ったものの、20万円ほどかかった医療費のうち、12万円くらいは戻ってきました。つまり実質負担額は8万円程度になるということです。

これは4月と5月のそれぞれ治療費2万円×2と食事代や差額ベッド代4万円くらいでしょう。

実際これは差額ベッド代がかからない部屋であればもっと自己負担は少なくてすむと思います。

さらに言えば、保険はその手続きが本当に面倒くさいです。実は自転車保険に入っていたので1万円だけ帰ってくるのですが、電話しながらそのときの情報を説明しなきゃならないし、場合によっては警察に立ち会ってもらって事故見分をしなければならないというものもあると思います。保険会社も仕事ですからしょうがないですが、怪我してる人に電話をバンバンかけてきて、しかも警察に会えなんてつらすぎます。

この点これらの健保組合の還元金の制度については特に手続き不要です。全ての情報が健保組合で処理されて機械的に一定金額を超えると返戻されるのです。なんとリーズナブル!わかりやすい!

医療費控除を使って実質負担額をさらに減額できる

 さて、今回確定申告をしていて医療保険っていらないな~と思ったのは確定申告をしていて医療費控除でさらに医療費が返ってくることがわかったからです。

実質負担額が6万円だった私の医療費ですが、確定申告で医療費控除を申請すると私の所得税率と住民税率がだいたい33%ぐらいですので、2万円くらいが返ってくるのです。

そうすると6万円ひく2万円で4万円が私の負担です。

ですが、医療保険で返戻されたものは医療費控除の申請上除かなければなりません

これは制度上の欠陥と言わざるを得ませんが、保険で返ってくる金額を医療費から除外されるので税制上のメリットを受けられないというのはバカバカしいですね。

しかも保険で医療費がカバーされると医療費控除の上限の10万円を超えるのが難しくなる場合も多く、しかも医療費に関する意識が

 医療保険は全員に不要か?

 もし医療保険料を毎月2000円払っていたら3年以上の支払いで今回は損することになります。日本は弱者への救済措置が強いのでアメリカほど保険がいらないというのは聞いていましたがまさかこれほどとは思いませんでした。

とは言ったものの医療保険が必要な人はいると思います。

・フリーランスの人など健保組合に加入していない人

・がん保険の治療などの先進医療に関する保険

・ケガをした際に病院の個室に入りたい人

 フリーランスの人にも限りませんが、健保組合の還付金の制度がない場合は医療保険はもしもの保険として重要と思います。

また、がん保険のうち先進医療での治療の場合は健保組合の補助が出ないケースがありそうです。

また、差額ベッド代については先述のとおりでないので個室に入りたい人はこれも保険の手当てがあったほうがよさそうです。

 医療保険は必要か?不要か?の最後に

 よくネットで見かけるこれらの議論ですがやはり自分の境遇に合わせるしかないでしょう。

自分の健保組合でどんな補助が出るのかは実はケガをして初めて知るという人がいっぱいいそうです。

ただいえるのは、生命保険や火災保険、自動車保険と違い、もしものことが起きたときに人生が狂ってしまうほどのインパクトがない以上あまり必要ないなというのが正直な感想です。

まずはご自身の健保組合で提供しているサービスを自分で確認したうえで、保険の要否を確認してみるといいと思います。

(あくまでも個人の意見ですべての医療保険を否定するものではありません)

 

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